2040年に激変はなぜ生じるか

世界史の長期波動が知らせる、これからの変化　　2017.10.27

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 岩田年浩

近現代社会の始まりはフランスの市民革命から始まる。その歴史的波動(景気変動ではなく)はほぼ50年周期のうねりになっている。50年と言えば、一世代の活動期間とも言える。現代の立地点の確認を。奇しくも、1789年のフランス市民革命から1989年のベルリンの壁の崩壊までがちょうど200年というのが、歴史の偶然とは言え興味深い。こういうグローバルな視点に立った見方は日常生活にますます追われる現代には是非必要な視点だ。

下図は50周期で激変の生じてきた、世界経済の波動を示している。近代の前史にはポルトガル・スペイン・オランダの商業覇権の争奪があった。現代に入って、フランス・イギリス・ドイツ・ソ連・アメリカが世界史のウネリを作ってきた。

第二次大戦直後、アメリカは一国で世界の金保有の70％、鉱工業生産の53％を占めていた。

現在は中国の旺盛な経済・軍事活動による台頭とアメリカの相対的低下の中で、世界的に理性的な歯止めが効きにくい状況になっている。

我々は今までに経験したことのないような、突発的で大規模な危険にさらされつつある。今までと異なる特徴とは何なのか。

① 　近代社会に入ってからの50周期の波動は次に2040年付近で激変を迎える。

② 下図の50周期の社会変動の根本に大規模な産業革命が3度あった。IT革命の進行はあと50年は進む。この中で、中国が技術革新や発明で成果を上げてくることが予想される。景気変動はかつて、10年周期で不況が発生していたが、これが消えて短期5年周期で動いている。そして、情報化を根本にしたIT革命の進行が動因になっている。日本はどうしても新たな巨大成長をしなければならない。ますます経済が不安定性を増す中で、所得格差と資産格差の広がりの拡大があげられる。これは犯罪や政治不安の要因である。日本の公平性は高いが、アメリカの格差は大きい。我々の工夫と才覚が欠かせない。

③ 　世界の中で、日本の相対的地位が保ててきた重要な要因は近世より教育が民衆に普及してきたことにある。今は豊かさに伴って生じてきた教育問題を知育・徳育・体育の新たな次元での追究で克服していく必要がある。

④ 　大国(米・EU・日・中・露)間の合従連衡と対立。さらに、北朝鮮やISに関係した戦争の頻発。

⑤ 　南極の棚氷が崩落しつつあるが、地球温暖化による異常気象の大規模化が生じる。世界の大都市の水没が心配される。

こうした中で、日本社会特有の協力意識や勤勉、繊細さが脅かされている。

日本の歴史は(どの他国とも異なり)過去との決定的断絶を避けながら、歴史を重ねてきた。この持続性が国体・企業活動・家庭で維持されてきた。建国以来の競争原理の国であるアメリカとは異なる。

また、永きに渡って天皇を頂点にいただき、"ムラ社会"の結束を強め、あくまで上からの近代化をしてきた点も、ヨーロッパ(特に、フランス)の市民革命とは異なる。混沌の中で、発展を遂げるために、国内外の状況変化にうまく対応する必要がある。